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■朝日新聞3月7日朝刊「患者を生きる」連載2回目

朝日新聞朝刊の「患者を生きる」にて取材記事連載の2回目が掲載されました。
テーマは妊娠・出産、不妊治療費です（記事をクリニックすると別ウィンドウで拡大表示されます）。



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■朝日新聞3月6日朝刊「患者を生きる」

朝日新聞朝刊の連載記事「患者を生きる」にて取材記事が掲載されました。
テーマは妊娠・出産、不妊治療費です（記事をクリニックすると別ウィンドウで拡大表示されます）。





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■朝日新聞3月5日朝刊「患者を生きる」

朝日新聞朝刊の「患者を生きる」にて取材記事の連載がスタートしました。
テーマは妊娠・出産、不妊治療費の第1回目です（記事をクリニックすると別ウィンドウで拡大表示されます）。



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■NHKクローズアップ現代＋　2月6日（火）放映「男にもタイムリミットが!?～精子“老化”の新事実～」

2月6日（火）のNHKのクローズアップ現代＋では、獨協医科大学埼玉医療センターの取材により、「男にもタイムリミットが!?～精子“老化”の新事実～」というタイトルで「卵子だけではなく、精子も老化する」というテーマで放映されました。

番組では、獨協医科大学埼玉医療センター泌尿器科の小堀先生がスタジオ出演され、解説されました。

◎番組ホームページはこちらから

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■HEALTH PRESS　1月5日 「『射精障害』での不妊が増えている」

近年、急速に増えているとされている男性不妊原因の一つ、「膣内射精障害」についてのインタビュー記事が掲載されました。

→　HEALTH PRESS 妊活カップルを悩ます「射精障害」　中で出せない「膣内射精障害」が急増

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■NHK NEWS WEB　11月28日 「男３５歳 “精子”の分かれ道」

「女性の卵子とは違い男性は何歳になっても大丈夫」という認識は大きな間違いであり、「３５歳を分岐点として“精子力”（＝妊娠させる力）が落ちるグループと、落ちないグループ」があるという取材記事が紹介されています。

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「“卵子の老化”ってよく聞くけど、男性は何歳でも大丈夫でしょ」

そう考えている人は大きな間違いです。

「射精ができるかぎり子どもは作れる」

そんな考えが大事な人を傷つけているかもしれません。
まだ、あまり知られていない精子の現実です。
（ネットワーク報道部記者 牧本真由美）
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→　NHK NEWS WEB 「男３５歳 “精子”の分かれ道」

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11月22日は、その語呂合わせから「いい夫婦」の日とされています。明治安田生命保険相互会社が、「いい夫婦」の日にちなみ、今年の10月10日～10月16日に、全国20－79歳の既婚男女1596人に対して実施した、夫婦の関係に関するインターネット調査の結果を公表しました。

この中で、興味深いものは、結婚までの交際期間と、交際期間1年以下の「スピード結婚」の割合の、世代別調査結果です。結婚までの交際期間は、全例の平均値は32ヶ月でした。しかし、20歳代・30歳代・40歳代の生殖年齢と考えられる世代では、36ヶ月以上となっており、若者世代が結婚に踏み切れない様子を、如実に表した結果となっています（図１）。


さらに、交際1年以下で結婚した人いわゆる「スピード結婚」の割合も、全体の平均では32.5%でしたが、20歳代・30歳代では30%以下の低い割合となっていました（図２）。



この調査では、私たちの周りにいる若者たちに起こっている現象ですが、残念な事にこれらの原因に迫る分析はなされていません。

ポルトガルのリスボンで開催される第37回国際泌尿器科学会(SIU)で10月22日に小堀善友先生がシンポジウムで「家庭で出来る、スマホを用いた精液検査について」発表します。

Controversies in Urology | Role of Urologist vs. ICSI for an Infertile Couple
Chair: Craig Niederberger, United States
1415-1420 Introduction
Craig Niederberger, United States

1420-1440 They’ll Come to the Urologist First—Sperm Tests at Home
Yoshitomo Kobori, Japan

1440-1500 Who Needs ICSI? Where the Urologist Can Increase Sperm to IUI Range
Ohad Shoshany, Israel

1500-1520 Without the Urologist There Would Be No ICSI—The Dawn of Stimulation Protocols for Micro-TESE
Alayman Hussein, Egypt

1520-1540 Men Need Urologists—Bad Sperm Means Poor Male Health
Satur Lujan, Spain

1540-1545 Summary
Craig Niederberger, United States

精子濃度の極端に低い男性からのお悩み相談
～体外受精するときに、精子がなかったらどうしよう～
不妊症の治療はカップルで行う事が基本です。
ご主人の精液検査を3回行いましたが、2回はごく僅かの運動精子が存在しましたが、1回は遠心分離して何度も見直しましたが、精子を見つけることが出来ない無精子の状態でした。
このように、時には僅かながら射精液に精子が存在するが、時には精子がいないこともある場合を、cryptozoosperimia （隠れ精子症、クリプト精子症）と言っています。
このような場合に、顕微授精(ICSI)が選択されるわけですが、顕微授精の当日に射精液を調べて精子が存在しない場合は、受精に用いる精子がないために、治療がキャンセルされてしまいます。通常、採卵に備えてホルンによる刺激療法を受けていますので、女性（奥様）の肉体的・精神的・経済的負担は大きいものがあります。
そこで、「顕微授精当日に用いるべき精子がない」という事態を避けるために、あらかじめ精子を凍結保存しておくことが勧められています。（精子のバックアップ凍結保存と呼ばれています）。
しかし、このバックアップ精子凍結保存は万能ではないのです！
「確かに、凍結保存する時には精子は存在したのですが、これを融解して精子を探し出そうとしても、見つからない」と言う事態が起こりうるのです。
極少数の精子を凍結保存している場合に、実際経験される事なのです。
理由は、以下の様なことが考えられます。
① そもそも、凍結保存の時に、うまく精子が回収出来ずに1つの精子も凍結保存されていない。
② 凍結保存容器の壁に付着してしまい、回収出来ない。
③ 融解過程で、精子がこわれてしまう。
同じように、極少ない精子を凍結保存しなければならない場合が、非閉塞性無精子症で顕微鏡手術により精巣精子を採取した(MD-TESE, micro TESE)場合に、極少数の精子しか回収出来ないため、これを凍結保存して顕微授精に用いるとなると、上述したのと同じ事態が起こる可能があります。
バックアップ精子凍結保存が万能でないとは？
どの施設でも経験していることですが、実際にどのくらいの頻度で、「顕微授精の時にバックアップ凍結保存されているはずの精子が回収出来ない」という事態が起こっておるのかを調べた研究はこれまでありませんでした。
最新の研究成果が、米国の生殖医学会雑誌Fertility & Sterilityに掲載されました。
(Kathrins M, et al. Fertil Steril. 2017; 107: 1300-1304)
この研究で、射精液の精子にしろ、精巣精子にしろ、極少ない精子数をバックアップ凍結保存して顕微授精時に融解して精子回収を試みた、結果はどうだったのでしょうか？
臨床上、何となく数％ぐらい有るかな？と思っているように、クリプト精子症や総精子数が10万以下の場合、射精液中の精子を凍結保存して、これを融解して精子を探して、精子が見つからないケースが、クリプト精子症で8.5%・総精子数10万以下の場合に2.8%でおこります（図１）。



それでは、精子の由来によって差があるのでしょうか？
精子を精液から採取した時には、クリプト精子症や総精子数が10万以下の場合は7.1%で凍結保存―融解後に精子を見つけることが出来ませんでした。非閉塞性無精子症でTESEを行ない精巣から精子を回収し、凍結保存―融解した時には、クリプト精子症や総精子数が10万以下の場合は、5.8%で精子を見つけることが出来ませんでした(図2)。



やはり、数％で凍結保存後に融解した時に、精子が見つからない最悪の事態が起こるのです。
そこで、このような、事態を避けるために、非常に少ない精子（例えば1－9精子）でも凍結保存―融解後に精子が確実に回収出来る方法を、獨協医科大学越谷病院リプロダクションセンターでは、確立しています。

この内容は、論文掲載されましたら、再度報告いたしましょう。

現在、女性の社会進出と若い世代の賃金が低く抑えられていることが相まって、共働きのカップルが増加しています。国内で、妊活時期の女性が労働についている割合に、地域によって差があるのでしょうか？

3世代以上が同居していた大家族の時代から、夫婦（カップル）だけの最小単位の家族構成が増加している時代ですので、大都市を抱える県とそれ以外では、家族の大きさが違うため、妊活・子育てを手助けできるマンパワーの差が色濃く出てくると、容易に想像できると思います。実際そうでしょうか？

総務省の国勢調査（平成27年）のデータから、厚生労働省のまとめた資料（http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/josei-jitsujo/dl/16c.pdf）によれば、都道府県別の女性の生産年齢（15歳～64歳）の労働力率は、島根県が74.6％と最も高く、福井県(74.2%)・富山県(73.9%)・山形県(73.5%)・鳥取県(73.4%)がこれに続いています。

労働力率が低いのは、奈良県が61.1%と最も低く、兵庫県(63.9%)・神奈川県と大阪府(64.4%)・埼玉県(65.6%)となっていました。
25歳～44歳の子育て世代に限って労働力率を見ても、同様の傾向があり、島根県(85.3%)・山形県(84.9%)・福井県(84.6%)・鳥取県(84.2%)・富山件(84.0%)でありました。子育て世代の労働力率が低いのは、奈良県(71.1%)・神奈川県(71.6%)・兵庫県(71.9%)・大阪府(72.6%)・埼玉県(72.9%)でした。

地域毎に、年齢別の女性の労働力率を示すと、図1－4のようになり、どの県もM字型の分布を示していました。（図1-4）









この中で、労働力率が高く、子育て世代での低下率（仕事から離れる率）が低い県の代表として、鳥取県を取り上げ、逆に労働力率が低く、子育て世代に仕事から離れる率が最も高い県である神奈川県を取り上げてみましょう。
未婚女性と結婚した女性の職に就いている割合は、鳥取県では年齢階層ごとに見た差が17.75であるのに対し、神奈川県では31.3%に達していました。ちなみに、未婚女性の労働力率は両県で大きな差はありませんでした。（図５）



そして、重要な点は、それぞれの県の合計特殊出生率は、1.6 vs 1.31と大きな差がありました。
「仕事を続けやすい環境＝子どもを産み育ててゆきやすい環境」
という事がはっきりと見て取れるデータといえるでしょう。