医療総合ジャーナル「Medical Tribune」に学会報告についての記事が掲載されました

2014.10.11 | マスコミ紹介

■医療総合ジャーナル「Medical Tribune」

医療総合ジャーナル「Medical Tribune」Vol.47, No.41(2914年10月9日)に、第52回日本癌治療学会学術集会(8月28〜30日)のシンポジウム「若年がん治療の特徴と妊孕性における問題点」にて、「泌尿器科悪性腫瘍における妊孕性温存」との演題で、小児泌尿器がん患者の妊孕性温存のための研究の発表についての記事が掲載されました。

小児泌尿器がん患者の妊孕性温存のための研究は以下の通りです。

獨協医科大学越谷病院泌尿器科では、射精できない、または精子形成開始前の年少者の場合は精子を保存できないため、未成熟精巣組織を凍結保存し、それを解凍して体外培養で精子を作製する研究を進めています。

生後5〜6日のオスマウスの精巣を摘除し、白膜除去して精巣組織を1〜2mm角に細切。その組織片を培養液に浸したアガロースゲル上に置き、34℃の二酸化炭素インキュベーターで培養することにより、精子形成を試み、28日目の精巣組織から成熟精子が得られ、これを回収。メスマウスから採卵した卵子の中にICSIを用いて授精し、細胞分裂が認められた受精卵を別のレシピエントマウスが仔を出生しました。

この技術を用いると、完全に体外培養で精子をつくることが可能で、ヒトに応用できれば小児がん経験者に有用な方法となります。

第52回日本癌治療学会学術集会
医療総合ジャーナル「Medical Tribune」サイト

事務局

精巣精子はすぐ顕微授精?それとも凍結保存して顕微授精?

Microdissection TESE (MD-TESE:顕微鏡下精巣精子採取術)について説明する時によく尋ねられる質問です。
「精巣精子が採取できたとして、これはすぐに使用する方が良いのですか?それとも凍結保存して使っても良いのですか?」
閉塞性無精子症の場合は、TESEで精子採取が100%可能ですから、採取できた精子をすぐに使用する顕微授精(fresh TESE-ICSI)で良いと考えられます。
なぜならば、採取直後からほぼ全ての症例で、運動性のある精巣精子を探し出すことが出来るので、これを確実に顕微授精(ICSI)に用いることが出来るからです。

これに対して、精子形成障害による無精子症(azoospermia due to spermatogenic dysfunction : ASD; 以前には非閉塞性無精子症: nonobstructed azoospermia; NOAと呼ばれていた)の場合はどうでしょうか。精巣精子が採取できる確率は40-50%です。裏返して言えば成熟精子は50%以上で採取できないことになります。
それなら、MD-TESEに合わせて採卵している場合は、その卵は使用する事が出来なくなり、卵は破棄される事になります。そうでなければ、授精率・妊娠率ともに極端に低い未熟精子ないしは円形精子細胞などを、いわば無理矢理顕微授精することになるのです。
採卵という女性の身体に大きな侵襲のある処置が、無駄になるのは出来るだけ避けなければなりません。そこで、精巣精子が採取出来た場合はこれを凍結保存すれば、将来の顕微授精に備えることが出来ます。つまり、顕微授精に使用出来る精子の確保を確認してから、採卵にかかれば良いので、無駄な採卵をなくすことが可能になるわけです。

さて、この凍結保存精巣精子を用いた顕微授精と新鮮精巣精子を用いた顕微授精に、受精率・妊娠率に差があるのでしょうか?
これに対する回答はこれまでに、少数の報告例でのみなされてきました。従って信頼性(エビデンスレベル)が低いかもしれなかったのです。
最近この論争に現時点で結論を出す論文が出ました。(Ohlander S, et al. Fertil Steril 101: 344-349, 2014)
これは、メタアナリシスと言う統計分析法を用いています。具体的には、これまでに報告されている論文の内で、ある基準に合致するもののみ(エビデンスレベルの高いものを中心に)を集めて、解析しなおしたものです。
これまでの224論文を詳しく調べて、基準に合格した11論文について解析しています。
その結果は、ASDの場合は新鮮精巣精子を用いても、凍結保存精巣精子を用いても、妊娠率と受精率に差が無いという結果でした。(画像をクリックして拡大・Fig. 1, 2)
FIg 1 2014.9.15
Fig1_20140915
Fig. 2 2014.9.15
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すると、女性に対する優しさからは、凍結保存精巣精子を用いた方が良いことになりますね。
我々の施設では、現在この論文の追試を開始するところです。
結果が出ましたら、再度ご報告しましょう。

「早漏って多いのですか?」

友人からこんな情報が寄せられました。

『岡田、現在のAmazonアダルトDVDの売上ランキングによれば、10位内に2本の早漏に対する対策DVDがランクインしているぞ!』

男性不妊の相談では、射精障害に関しては圧倒的に膣内射精障害が多いのですが、早漏で悩んでいる患者さんが、私たちが把握できているよりもっと多いのかも知れません。

そこで、国内の文献を調査してみました。しかし、国内での大規模調査はなされていません。そこで、アジアの国について調べてみました。すると、韓国での調査が2010年に発表されていました。

2037人の20歳以上の男性についてインターネットを通じて調査したもので、射精を制御できたスコアを10段階で回答してもらい、さらに膣内にペニスを挿入してから射精までの時間(intravaginal ejaculatory latency time.:IELT)を尋ねています。Park HJ, e al. Asian J Androl. 2010 12:880-9.Prevalence of premature ejaculation in young and middle-aged men in Korea: a multicenter internet-based survey from the Korean Andrological Society.

20歳以上の各年齢毎に、6ポイント(10ポイントが満点)程度の射精の制御が可能であったと回答していて、年齢による変動はありませんでした。(画像をクリックして拡大・Fig. 1)
Fig. 1
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IELTは5-10分が38.6%と最多でした。(画像をクリックして拡大・Fig.2)
Fig2
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さらに、自分が早漏であると自覚している人の割合は、驚くべき事に20歳台23.4%、30歳台24.6%、40歳台30.7%、50歳以上36.8%と年齢が上昇するにつれて高くなっています。(画像をクリックして拡大・Fig. 3)
Fig3
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こんなにたくさんの男性が早漏であるのならば、早急に日本でのデータを作る必要があります。

早速、取りかかりますので、続報をお待ちください。

不妊に関する市民公開講座にて講演します

■不妊に関する市民公開講座(茨城県)

7月20日(日)に水戸市茨城県開発公社にて茨城県産婦人科医会主催の「不妊に関する市民公開講座」が開催されます。その中で、『男性不妊症の治療アップデイト』というテーマで講演します。対象を問わずどなたでも、参加費「無料」で参加できる公開講座です。現在不妊治療を行なっている方や治療を検討中の方は、ぜひお気軽にお越しいただければと思います。

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※クリックすると拡大されます。

事務局

第12回日本臨床腫瘍学会学術集会にて講演します

■第12回日本臨床腫瘍学会学術集会

7月19日(木)から19日(土)にかけて、第12回日本臨床腫瘍学会学術集会が福岡にて開催されています。学術集会のテーマは、「包括的にがん医療を考える〜橋渡し研究、がん薬物療法からサバイバーシップまで〜」で、ワークショップ8にて講演します。演題は「Fertility preservation in cancer survivors(from the male infertility clinic)がん治療と妊孕性温存(男性不妊外来担当医の立場から)」です。

※学術集会サイト「第12回日本臨床腫瘍学会学術集会」
※学会サイト「日本臨床腫瘍学会」

事務局

第2回大分がん•生殖医療研究会にて講演します

■第2回 大分がん•生殖医療研究会

明日、7月13日(日)大分市にて第2回大分がん•生殖医療研究会の公開講座が開催されます。がん治療の進歩によってがん患者さんの生存率が向上することに伴い治療後の生殖能力温存が大きな問題となっています。明日の公開講座では、「泌尿器科医の立場から見た男子生殖能温存の最前線」というテーマで講演する予定です。医療関係者のみならず、広く知っていただくことも大切なことです。

第2回大分がん・生殖医療研究会

※クリックすると拡大されます。

医療従事者向けサイト「m3.com」に取材記事が掲載されました

2014.07.09 | マスコミ紹介

■m3.com「医療新世紀」

医療従事者サイト「m3.com」にて、取材記事「精子だって老化する「35歳から」説も 国内外で進む研究」が掲載されました。

以下、記事のリードから。
——————–
女性が30代後半から妊娠しにくくなる主要な原因として「卵子の老化」が広く知られるようになった。それに続き、精子も老化の影響を受けるとの研究が近年、注目を集めている。国内の専門家は35歳が「曲がり角」となる可能性を指摘。女性ほど影響は大きくないが、子どもが欲しいなら男性も先送りはできるだけ避けた方がよさそうだ。
———————

m3.com ニュース•医療維新
47NEWS 医療新世紀

事務局より

日本アンドロロジー学会第33回学術大会

いよいよ明日から、日本アンドロロジー学会第33回学術大会が、開催されます。
テーマは「男性学を極める」です。
全国から、男性不妊症をはじめとする男性学の研究者が軽井沢に集まり、熱い学問の情報交換が始まります。

日本アンドロロジー学会第33回学術集会サイト

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精液検査でOKが出ましたが、子宝に恵まれません

精液検査の結果についてよく尋ねられる事です。
精液検査だけでは、判ることに限界があります。このことを気付かしてくれる新しい論文が出ましたので紹介しましょう。

「精子力」が加齢変化を受けることを、昨年から度々様々な学会やメディアを通じて発表して来ましたが、最新の論文でも更なるデータが積み上がってきました。
精子の大きな役割は、受精卵ができて胚になってお母さんの子宮でヒトに成長するのに必要な、遺伝情報の約半分を卵に運び込むことにあります。この、DNAが傷ついていたのでは、妊娠・出産に結びつかないことは想像に難くありません。
最新の「男性の年齢と精子DNA断片化率について」の論文をご紹介いたします。Fertil Steril. 2014 Mar 29. pii: S0015-0282(14)00144-7. doi: 10.1016/j.fertnstert.2014.02.006. [Epub ahead of print]

パリのBellocらは、無精子症を除いた4345人の不妊外来患者と、その内で2010年版のWHOの基準値で、正常精液検査結果の1974人を対象にして、精子DNA断片化率を検討しました。

無精子症を除いた全ての不妊患者さんと比較して、精液検査で異常の無い患者さんたちは、勿論精液量・精子濃度・運動率・正常形態精子率のいずれも良好でした。また、精子DNA断片化率は低いことが判りました。
(画像をクリックして拡大・Table 1)
Table-201406
Table 12014.6.1

これまでの多くの報告では、今述べましたように、不妊外来を受診した男性患者さん全てを対象にしたり、精液検査で精子濃度が低かったり・運動性が悪かったりするいわゆる男性因子の患者さんを対象にしたものばかりでした。
この研究の面白いのは、さらに解析を続けています。
現在の精液検査の基準(2010 WHO)では異常なし(正常精液所見と判定)の不妊患者さん:原因不明不妊とか特発性不妊とか呼ばれています:を研究の対象とした事です。
彼らの研究によれば、たとえ精液検査で異常が無くても年齢が上がるほど、精子DNA断片化率は高くなるのです。
(画像をクリックして拡大・Fig. 1)
fig-201406
Fig. 1 2014.6.1
やはり、「精子力」は加齢とともに低下するのです。
さらに、精子機能(「精子力」)は、一般の精液検査だけでは判定できない事に注意が必要です。
さらなる検査法の開発・普及に努力いたします。

男性不妊に対する助成制度について

不妊治療には健康保険が適応されていないものが多数あるために、若い患者カップルの経済的負担が増加しています。そこで、少子化対策の一環として、各地方自治体単位で助成金を支給する制度があります。その制度を少し見直してみましょう。
対象は
「治療開始時に法律上の婚姻関係にある夫婦で、特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された方で、次のいずれにも該当する方」
となっています。

さらに、以下のような条件が付帯しています。
• 夫婦ともに、または夫婦のいずれか一方が○○都道府県に住所がある方
• ○○都道府県が指定した医療機関において特定不妊治療を受けた方
(指定医療機関は、都道府県知事、政令指定都市及び中核市の市長が指定した医療機関で、県外の医療機関でも、その都道府県知事等が指定していれば助成の対象となります。)
• 夫及び妻の前年(1月から5月までの申請にあっては前々年)の所得の合計額が730万円未満であること。(所得の合計及び計算方法は児童手当法施行令を準用します。)

助成額は東京都を例に取れば、(画像をクリックして拡大・Table 1)の通りです。(都道府県や市単位で少し額が違う場合もあります)
table1_201405
2014.5.25 Table 1

さらに、この制度は平成28年から変更が決まっています。(画像をクリックして拡大・Table 2)
table2_201405
2014.5.25 Table 2

これに対して、現在男性不妊の治療に対して助成を行っているないしは行なう事を決定しているのは、三重県と福井県と浦安市と大分市しかありません。
最初に行動を起こした三重県は、大阪でリプロダクションクリニック大阪を運営している、私の後輩の石川智基医師の熱意が知事を動かしたと聞いています。
人口の集中している、関東圏・関西圏で同じように、男性不妊に対する助成制度が広がっていくことを切に望んでいますし、現在自治体に協力の要請をしています。
助成額の多寡ではなく、男性不妊そのものに目を向けてもらうための、最も効果的な手段であると考えます。
皆様は、いかがお考えでしょうか?






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